JＡ信州諏訪野菜専門委員会パセリ専門部会は６月２０日、富士見町のＪＡ会館ふじみで現地検討会を開きました。部会員、ＪＡ全農長野中信事業所の担当者、ＪＡ職員計３０人が出席。市場３社とＪＡ全農長野東京・大阪販売事務所の担当者がリモートで参加しました。２０２２年度の販売計画、作柄状況などを確認。市場との意見交換を行い、高品質・安定生産に向け、意思統一を図りました。

　２０２２年度、同部会の会員数は１３５人で、総作付面積は１１ヘクタール。１１月下旬までに、出荷数量４万３，０１０ケース（１ケース５キロ換算）（前年比１０９％）、販売金額は２億６，４０７万円（前年対比１２１％）の達成をめざします。これは、昨年１２月に全生産者を対象に行った今年度の作付調査をもとに掲げた目標。新規就農や品目変更などで栽培を始めた人が複数いることから、昨年度を上回る計画となっています。

　会議では、販売状況と今後の見込みを確認。今年度初出荷の５月１１日時点では、高単価で推移していましたが、他産地との兼ね合いで６月現在は厳しい単価状況が続いています。市場担当者からは「高品質なパセリが届いている。産地情報や販売情勢について密に連絡を取り合い、単価の底上げに繋げていきたい」との前向きな見解や、「早朝の朝採りを行い、涼しい環境のもとでの品質維持を心掛けてもらいたい」などの要望がありました。出荷ピークは７月下旬から８月上旬になる見込みです。

　部会員は「海外に比べ、日本はパセリを食べるという文化があまりない。天ぷらなど、産地が知っている調理方法を広めてほしい」などの意見がありました。ＪＡはJA全農長野と連携し、おすすめの食べ方提案、商品PRなどを行い、積極的な消費宣伝を行っていく考えです。

　松田一雄部会長は「梅雨の時期で栽培に苦労するなか、ロシアのウクライナ侵攻で資材や肥料の価格が高騰するなど、厳しい状況は続いているが、市場・JAとしっかり相談し、充実した部会活動ができるよう皆で協力していこう」と呼びかけました。

写真＝高品質・安定生産に向け、意思統一を図ったパセリ専門部会現地検討会