JA信州諏訪営農部は３月１４日、原村のJA原村支所と茅野市のJA玉川研修センターで、スマートフォンアプリ【１日農業バイト「デイワーク」】の使用説明会を開きました。管内の生産者計１５人が参加。アプリの機能や実績について説明を受け、今年度からの導入を前向きに検討しました。

　同部は昨年10月、３カ年計画（令和４～令和６年度）策定に向けた事前アンケートを実施。回答した組合員から「労働力が不足している。JAの新しい取組みを期待する」という意見が多くありました。このことからJA長野中央会と協力し、初めて実施。講師として、アプリを開発した鎌倉インダストリーズ株式会社代表取締役の原雄二社長にWEBで参加してもらうことになりました。

　アプリは、１日単位から求職者と生産者をつなぐことができます。求職者は、２０～４０代の若い世代が中心で、男女比率はほぼ半々。本業は会社員やパート・アルバイトで、「休日を利用して農業で働きたい」と考えて登録する人が多いといいます。

　生産者はアプリをダウンロードし、自身のアカウントをつくってログイン。日付を選んで仕事内容・必要事項を入力すると、求人募集が完了。求職者から仕事の応募があると通知が届くシステムです。

　原社長は「仕事内容をわかりやすく記載したり、ほ場や集荷のようす、生産者家族の笑顔の写真を加えたりするなど、募集ページを工夫してみるのがおすすめ。求職者に『この農家で働いてみたい』と思ってもらい、応募してもらうことが人手不足の対策につながる」と呼びかけました。

　富士見町の關晃さん（52）は「さっそくダウンロードし、収穫・出荷の際などに募集してみたい。将来的にはこのアプリの活用が、生産規模拡大につながればと思う」と期待を込めました。